団塊の世代が85歳を超えて本格的に介護が必要となり、団塊ジュニアも65歳以上となる"2035年"、44都道府県で65歳以上の割合が30％を超え 、日本は高齢化のピークを迎えるとされています。地方では人口減少が急速に進行する一方、大都市圏の高齢化が顕著となり、地方と都市部の差が広がるなか、医療や介護をはじめとする地域社会の機能を維持するには、どのような対策が必要なのでしょうか。 2035年にはどのような社会が待ち受け、地域にはどのような変化が訪れるのか、そしてそこではどのような医療や介護の形が求められるのか、本webページ編集顧問の太田秀樹先生司会のもと、国立研究開発法人国立長寿医療研究センター名誉総長の大島伸一先生、一般社団法人未来医療研究機構代表理事の長谷川敏彦先生に討議いただきました。